住宅事情と若者の家族形成は、具体的にどのような関係をもっているのだろうか。近年のＥＵ諸国を対象とした出生率と住まいに関する比較研究では、持家率が非常に高く、さらに住宅ローンの市場化が進んでいない国（イタリアなどの南欧諸国）において、超少子化の動向がみられることや、借家の利用のしやすさが、若者の自立した居住への移行に大きく影響していることなどが明らかになっている。若者の家族形成と住宅に関する研究において、キーワードとなっているのは、住宅の「利用可能性」や「アフォーダビリティ」であろう。
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すなわち、適切な経済負担で居住可能な住宅が十分に供給されており、より多くの人がそれに容易にアクセスできることが、若者の家族形成を促進する大きな要因になっていると考えられる。ここでは、八カ国に、さらにもう七カ国のヨーロッパ諸国を加え、住宅の利用可能性やアフォーダビリティを示す項目と世帯形成率の関係をみてみたい。